

|
|||
・日本全国に中学校は11000校以上あります。
・中学は義務教育の最後になります。
・中学校教師の男女比は男6対女4。
【関連リンク】 文部科学省
小学校では1人の担任が全てのほとんど全ての教科を教えますが、中学校では各教科ごとの専門の教員が授業を行います。
中学校は義務教育であるため、基本的に退学処分などは無く、どんな問題児でもしっかりと対応しなければなりません。
体力的・精神的に「こども」の生徒が対象の小学校とは異なり、中学校ではより「大人」に近い生徒を相手にすることになります。
「大人」への成長の過程で、生徒は精神的に不安定になりやすく、思春期特有の問題にも大きく注意を払う必要があります。
やりがいのある職業ですが、思春期の生徒への対応は簡単ではなく、悩んでいるうちに精神的に参ってしまい、ドロップアウトをしたり、鬱病になってしまう人も・・。
勤務時間は朝から夜まで。
授業以外の時間も、授業の下準備や学校行事・PTA活動などの準備で忙しいとか。
更に、クラブの顧問になった場合などは、休みの日まで仕事をすることになります。
ちなみに、休日の場合のクラブ活動などの特殊勤務手当は1000円ちょっと。
公立中学校の場合、その採用地域内での異動があります。
まず、大学や短期大学などで教員免許を取得し、国公立中学校ならば地方自治体の採用試験を、私立ならば各学校が実施する採用試験を受験し、合格すれば中学校の先生になることができます。
大学は教職課程があればどこでも良く、教育大学・教育学部である必要はありません。
教職課程がない大学は不可。通信制の大学でも教員免許の取得は可能です。
教員免許には
・専修免許状(大学院以上)
・1種免許状(大学以上)
・2種免許状(短期大学以上)
があります。
中学校教師になるためには、どの種類の免許でも問題ありませんが、学歴(学士や準学士など)によって収入には差がつけられています。
採用試験は一次試験が学力試験、二次試験が人物試験の自治体が多い。
採用倍率は年度や地域などによってばらつきがありますが、最近の傾向として募集は増加傾向にあります。(団塊の世代の退職や少人数制学級の影響など)
平成18年度 文部科学省公立学校教員採用試験の実施状況
私立中学校は、各学校が独自に開催する採用試験を受験し合格する必要があります。